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パーキンソン病のiPS治療

iPS細胞を使ってパーキンソン病の治療を目指す京都大の臨床研究について、実用化を前提にした「治験」の前倒しを、研究グループが検討をしている。
脳にiPS神経を移植してパーキンソン病の治療をめざす研究。
パーキンソン病は、ドーパミンという神経伝達物質を作る神経細胞が脳内で減り、手足のふるえなどが起きる難病。
京都大の高橋淳教授らは、iPS細胞から神経細胞を作り、脳に移植する計画を進めている。
当初は、大学の審査を経て進める臨床研究で治療の安全性などを調べ、2018年度ごろから、より厳密な基準で保険適用を前提にした治験に移る想定。
iPS細胞を用いたパーキンソン病について、2018年度までに医療機関での治療を開始する計画を進めていることを、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)の高橋淳教授が、明らかにした。
治療は、患者自身の細胞から作製したiPS細胞を神経細胞にまで分化させ、安全性を検証した上で、患者の脳に移植して行う。
また、他人の細胞を使う場合の治療についても、2018年度中に治験を開始する予定。
現在、iPS細胞を用いた医療については、理化学研究所発生・再生科学総合研究センターのプロジェクトリーダーで、同教授の夫人である高橋政代氏が、滲出型加齢黄斑変性症の臨床試験を行っている。
高橋淳教授の臨床研究が開始されれば、世界では2例目のiPS細胞を用いた臨床研究となり、再生医療の未来がさらに広がる可能性が見えてくる。
高橋教授のグループは、iPS細胞からドーパミンを分泌する神経の幹細胞を作製し、パーキンソン病のサルやマウスの脳に移植する実験
で効果を確かめてきた。
なお、予定されている治療は、保険診療と併用する「先進医療」として行われる予定。
先進医療:厚生労働大臣が定める施設基準に適合する医療機関(大学病院など)で実施される先端医療のうち、厚生労働大臣の承認を受けたもの。通常の保険診療とは費用の扱いが異なる。日本では、このような保険外診療と保険診療の混合は通常認められていないが、先進医療の場合は、保険診療との併用が認められている。
京都大学再生医科学研究所生体修復応用分野では、幹細胞とくに胚性幹細胞(ES細胞)と人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた神経難病治療法開発を目指している。
なかでも、胎児黒質細胞移植によって臨床経験が蓄積されているパーキンソン病を主な対象疾患として、ES細胞、iPS細胞からのドーパミン産生ニューロンの誘導、細胞移植によるモデル動物の神経症状改善に関する研究を行っている。
これら多能性幹細胞を用いた細胞移植療法の臨床応用にむけて、①動物因子を含まない神経誘導、②腫瘍形成抑制のための細胞選別、③移植時における細胞死抑制や移植後の免疫抑制、④長期効果と安全性確認など検討すべき点が多々あり、現在はこれらをひとつひとつ解決している。
将来的には、細胞移植や脳深部刺激療法などを含めた総合的な神経難病治療に繋げる計画。
また、これらの成果は他の神経変性疾患や脳梗塞などにも応用可能であると期待される。
最近の成果として、霊長類モデルにおいてもES細胞からのドーパミン産生神経誘導、その移植による神経機能改善が可能であることを明らかにした。

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